福利厚生・研修制度
福利厚生
社員一人ひとりの豊かな生活を支援するため、自由度の高い勤務形態と充実した休暇制度により、社員のワーク・ライフ・バランスに配慮した労働環境を提供しています。また、生活をサポートする福利厚生として、各種制度・環境を整備。在職中の長期住宅補助制度のほか、退職一時金と確定拠出年金など社員の将来的な資産形成も手厚く支援しています。
福利厚生1 ワークスタイル
●スーパーフレックス制度
担当する業務に支障が出ないことを前提に、出退勤時間を自由に設定できるフレックスタイム制度（※）を導入しています。
当社のフレックスタイム制度は、出勤必須のコアタイムがなく、5時から22時までの間で自由に勤務時間を設定できる、“スーパーフレックスタイム制度”です。このため、自身の都合に合わせた柔軟な働き方が可能です。
（※）…月間の最低労働時間が決められており、7.5時間×月間営業日数以上の勤務時間が必要。
●在宅勤務制度
出社日は原則週3日まで（業務上支障がなければ最大限利用できます）の在宅勤務制度を導入しています。スーパーフレックスタイム制度と併用することで、より自由度の高い働き方が実現。仕事とプライベートとの両立が可能です。
●フリーアドレス制
東京本社では固定の座席がなく、出社時に個人が自由に自席を選べます。所属する部署との連携を重視したり、他部門とのコミュニケーションを重視したり、日々の業務内容にあわせて、個々人が自由なロケーションで仕事に取り組むことができます。
また、東京本社には入居するビルが提供する占有ワークスペース（カフェ併設）も可能。静かで落ち着いた環境で仕事に集中することができます。
福利厚生2 休暇制度
●年次有給休暇
入社初年度より、最大17日の年次有給休暇が付与されます（入社月により異なります）。この有給休暇は入社後即日使用することが可能です。
また、計画年休を年間5日間設定しており、ゴールデンウイーク、8月のお盆前後、年末年始の連休前後で有給休暇を取得する日を会社が指定しており、気兼ねなく大型連休が取得できるような配慮があります。
●積立休暇
年次有給休暇は2年を上限に失効しますが、失効した年次有給休暇は消滅することなく、積立休暇として上限100日まで積立られます。積立られた休暇は、私傷病などやむなく長期に休暇が必要になった際や、育児や介護、ボランティア等への使用が可能です。
福利厚生3 住宅補助
●社員寮・借り上げ社宅
入社後に単身赴任となった男性社員、または通勤圏に住居のない東京地区の独身の男性社員に限り、社員寮に入居できます。（※1）（※2）
（※1） JR川崎駅より徒歩10分以内
（※2 ）上記条件の女性は会社が指定する借り上げ社宅を提供します
また、同居する家族がおり、かつ通勤圏に住居のない社員は、原則として入社後2年目より借り上げ社宅への入居が可能です。
社員寮・借り上げ社宅ともに、居住できる上限年齢：47歳、もしくは入居後15年までのどちらかを入居期間として設定しており、社員の住居に関する負担を長期に渡り軽減できるよう配慮しています。
福利厚生4 退職金
●退職一時金
退職一時金制度とは、社員が退職したときに、会社が社員に対して一時金を支給する制度です。勤続年数の長い社員に対して厚く支給される退職金制度で、入社3年以上から勤続年数に応じて加算され、退職時に一時金として支給されます。受け取り時に税制面での優遇が受けられます。
●確定拠出年金（DC)
確定拠出年金法に基づく企業型確定拠出年金制度（DC）を整備しており、毎月会社が拠出する資金を社員が運用し、60歳以降に一時金・年金で受け取ることができる企業型の年金制度です。これに加えて社員個人の判断で自己資金を追加拠出することもできます。退職一時金に加えて、状況に応じた柔軟な運用により将来の資産形成が可能になります。
研修制度
当社の研修制度は、新卒・キャリア採用の区別なく、さまざまな事に前向きに挑戦していく業務のなかで、ご自身の経験の幅を広げられるよう、ビジネスに必要な心構え、知識、スキルを身に着けられるようなプログラム構成となっています。
やりたいことを当社で実現していただけるよう体系的な能力開発に力を入れています。
研修制度1 新卒向け研修
新社会人としての第一歩を踏み出す新卒新入社員が安心して働けるよう、入社前後の研修を通じて支援を行っております。
まず、入社が決定された内定者を対象に内定者研修を実施。ここでは入社前に社会人としての心構えや基礎知識を通信講座で学びます。
入社後はまず、研修によるOff-JT（Off the Job Training）、各事業部門配属後は、職場におけるOJT（On the Job Training）で、商社営業の基本を先輩から学ぶほか人事によるフォローアップ研修も実施。複合的なサポートにより段階的に個々人のスキルアップを図っていきます。
研修制度2 階層別必須研修
ビジネスパーソンとして必ず身に着けていただきたい基本的な素養となる部分はもちろん、キャリアを重ねる過程においても、段階に応じた研修を用意。各階層において自身の成長・経験を振り返り、今後のキャリアについて考える機会を積極的に提供しています。
入社2～5年目までの若年層社員には、業務遂行上必要な知識のインプットと、自ら考え動く思考力・応用力を身に付けてもらう「ビジネス基礎研修」を用意。中堅社員・管理職層向けには、論理的思考力やビジネス・ファシリテーションを実践的に学ぶことができるビジネススクール提供プログラムなど、段階的に幅広い知識の習得を目指します。
研修制度3 選択形式研修
社員の能動的な“学ぶ意欲”を支援する研修です。中級・上級・応用といった段階的な研修を本人の意思で選択・受講できるプログラムを用意。
コーチングの研修からExcelスキルの研修、社員一人ひとりの希望に応じて行う集合研修など、個々人の実務レベル・経験に応じてさまざまな研修内容を都度企画しています。
研修制度4 選抜形式研修
これからの当社事業において中心的な役割を果たせる、次世代の“コア人材”育成を目的とした研修です。経営視点を持って管理者に必要な心構えとスキルを習得するためのリーダーシップ・人材マネジメント研修のほか、マーケティング・経営戦略・ファイナンス等、ハイレベルな知見を深める機会を選抜形式で提供します。